算出方法

KabuFactsはすべての数値を公開資料と公的統計から算出しています。このページでは、その方法をサイトでの使用順に説明します。

各データの鮮度

下の日付は、このページの作成に使ったデータファイルから読み取っています。定時の自動更新はまだなく、取得は人が実行するため、更新の頻度は現状の実績を記しています。

データ	出典	更新の頻度（現状）	現在のデータの日付
週次参照終値	Yahoo!ファイナンス（1社につき週1本の終値）	週1回、手作業。金曜終値を土曜に取得	2026年10月9日
EDINET開示書類一覧	EDINET（金融庁）	手作業、通常は毎日。日本時間で締まった日のみ	2026年10月12日
IR日程（決算発表・説明会・株主総会）	各社のIRカレンダーページ	手作業。少なくとも週次号の前日の金曜	2026年10月13日
財務データ（10年系列・指標）	EDINETの有価証券報告書	各社の有価証券報告書の提出後	2026年9月24日（最も古いもの：2025年11月28日）

対象は日経225採用銘柄のうち時価総額（株価×発行済株式数）の上位90社と、追加の最大10社です。時価総額は、EDINETの発行済株式数に週次の参照終値を掛けて求めます。

追加の枠は、上位90社で手薄なテーマに割り当てます。同順位は証券コードの若い順に決めます。

日経225の定期見直しなどで対象から外れた企業も、その旨を記してページを残します。削除や検索からの除外はしません。

企業がテーマに入る条件は2つのどちらかです。事業セグメント名にテーマのキーワードを含むか、最新の有報（有価証券報告書）の「事業の内容」にキーワードが一定回数以上出てくることです。

数えるのは「事業の内容」だけで、「経営方針」や有報全体は対象外です。基準は3回です。それで対象100社内の該当が2社未満になるテーマに限り、基準を1回に下げます。

対象100社内で2社未満のテーマはページを作りません。テーマの各タグには根拠として、セグメント名か、キーワードの出現回数・抜粋・EDINET文書IDを示します。

「資本コスト・PBR改善」テーマだけはキーワードではなくデータで判定します。PBR1倍割れ（株価が1株当たり純資産を下回る状態）の企業が該当し、東京証券取引所が上場会社への要請で示した基準に沿っています。

1件の有報には5年分の要約しかないため、1社につき直近の有報と約5年前の有報の2件を結合します。同じ年度の数値が0.5%を超えて食い違う場合は、その旨を注記して残します。

決算期の変更で生じた9ヵ月などの変則期間は、注記を付けてグラフに表示します。値の補完はしません。9ヵ月分と12ヵ月分を比べると成長率がゆがむため、年平均成長率の計算からは除外します。

すべての指標はEDINETの開示資料と週次の参照終値から算出しています。会社自身の開示値であるものは、一覧にその旨を記しました。

時価総額＝最新の発行済株式数×週次参照終値。自己株式は差し引いていません。
PBR＝週次参照終値÷最新の1株当たり純資産（BPS）
PER（実績）＝週次参照終値÷最新の1株当たり利益（EPS）。EPSがプラスの場合のみ算出します。
配当利回り（実績）＝最新の1株当たり配当（実績）÷週次参照終値
ROEと自己資本比率は、会社の開示値をそのまま表示します。
レバレッジ＝（1÷自己資本比率）−1で、負債÷自己資本に等しくなります。自己資本比率から導いた値で、開示された負債額ではありません。
配当の連続期数は、直近の期から遡って減配のない期数と、増配（配当を前期より増やすこと）の期数を数えます。減配、データの欠け、決算期変更のいずれかで数え終えます。

会社予想は使わないため、予想PERや予想配当利回りは表示しません。有報の要約表に有利子負債の項目がないため、ネットキャッシュも表示しません。

株価は1社につき週1回の終値（参照終値）を2026年10月5日から記録しています。ボラティリティ、最大下落率、52週レンジ、モメンタムのように長い株価履歴が必要な指標は、必要な週数がそろってから表示します。

創刊号には比べる前週がなかったため、「前週からの変化」は2週目のデータから始まります。

EDINETの開示資料と週次参照終値だけで作るスクリーンは7つです。低PBR、バリュー、配当利回り、配当実績、自社株買い（会社が自社の株式を買い戻すこと）、TOBの届出、大量保有報告です。

該当が0社のスクリーンは公開しません。例外はバリュー・スクリーンで、ルールを示したうえで該当なしと記します。

当初の計画にあった3つのスクリーンは、日次の株価履歴が必要なため作っていません。信用倍率、52週安値クオリティ、年初来のバリュエーションです。

並べ替えのスクリーンは、数値のある全企業を値の高い順に並べます。指標が会計に合わない銀行・保険は除きます。

自己株券買付状況報告書・大量保有報告書・公開買付届出書は、EDINETから過去12か月分を集めています。自己株券買付状況報告書は株数と金額をタグ付けしていないため、報告書ごとの文書IDを載せています。

提出者は届出どおりの名称で載せます。公表された出典がない限り、物言う株主（経営に意見や提案をする株主）などの呼び方はしません。

企業ページに表示する小さなバッジで、それぞれ用語集の該当項目にリンクしています。

特殊要因：配当性向が100%を超えるか、PER（実績）が3未満の場合に表示します。どちらも指標の通常の意味をゆがめます。
銀行の資本（CET1ではない）：TOPIX-17の銀行業に表示します。自己資本比率は会計上の数値で、規制上の資本比率（CET1）ではありません。
株式持ち合い：商社・卸売と鉄鋼・非鉄に表示します。持ち合い株式が自己資本に影響しやすい業種です。
予想PER・リース会計（貸主）・自己株式除くベース・自己株式の消却予定なしは、企業ごとに算出できるデータがそろうまでの予約項目です。推測では付けません。

誤りが見つかった場合は該当ページを訂正し、項目の末尾に訂正日と訂正内容（誤→正）を記載します。訂正の記録は削除しません。

発行済みの週次号の誤りはその号で訂正し、次号にも掲載します。